もとより、各業種がお客様のためにということで一致団結すれば建築費用はもっと安くなるのですが、それができなかったために現代の下請け構造ができてしまったのではないでしょうか。
いったん下請け構造が固定化すると、受注会社は工事の受注競争に専念し、施工会社は施工に専念します。一見、効率がいいようにみえるのですが、ここで問題になるのは、受注する営業マンと施工する職人さんに人間関係がほとんどないという場合です。やはり受注会社も経営効率をあげるため営業マン、工事監督というように職種を専門化します。専門化することでお客様と実際施工する職人さんとの間でさらに段階が出来ます。
受注会社は営業マンのやる気をあおるため、受注価格と予想粗利益に応じての歩合を基本給に加算する賃金システムを作ります。そこで、自社利益を最大限あげようと思えば、自ずと発注価格が少なくなります。下請け会社はその予算内で工事をし、自社利益をあげなくてはなりません。たとえ、予算が少なくても、依存体質となってしまた施工会社は需要の少ない時代、価格交渉力というものを持てなくなります。
ここで、受注する側と施工する側の関係が良好な形で結ばれていたならばお互いの適正利益（ここでいう適正利益というのは会社組織である以上存続することが前提になるため、存続に必要な経費ということです。）を保つということで質と価格のバランスのとれた工事が可能となるのですが、それがないと、お互い自社の経営効率を最優先するところに工事の質の低下と費用の増大が発生するという皮肉な結果となります。